① 開場10分前
DOW+10 (0.07%) SP500 +1.2 (0.07%) NAS +4.5 (0.07%)
材料不足で、値がしぼんでスタートの模様。
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ADI |
+3.63% |
3,245 |
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L |
-3.08% |
100 |
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HSP |
+3.39% |
400 |
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MNST |
-2.39% |
23,003 |
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NOC |
+2.59% |
100 |
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SCHW |
-1.95% |
54,693 |
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TXN |
+2.39% |
1,358 |
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CMA |
-1.72% |
1,182 |
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WDC |
+2.14% |
200 |
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SIAL |
-1.51% |
2,900 |
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アジア市場は:休場(ロイター)
<東京市場> 建国記念日で休場。
<中国・香港株式市場> 11─15日の中国市場は休場。取
引再開は18日。
11─13日の香港株式市場も休場となる。取引は14日から再開される。
<東南アジア株式> 総じて下落した。最近上昇していた不動産開発のアヤラ・ランド
(ALI.PS)やバンコク銀行BBL.BKに売りが出て、マニラ市場とバンコク市場が値を下げ
た。ユナイテッド・トラクターズ(UNTR.JK)などのエネルギー関連が主導し、ジャカルタ
市場は小幅高となった。 シンガポール、クアラルンプール、ホーチミン市場が旧正月の
祝日のため休場となる中、アジア市場は薄商いとなった。
<ソウル株式市場> 旧正月の祝日で休場。
<台湾株式市場> 春節(旧正月)の連休に伴い、7─15日まで休場。
取引再開は18日。
欧州市場は:続伸(ロイター)
<ロンドン株式市場> 続伸。エネルギー、食品小売株に買いが入った。ただ月初につ
けた4年半ぶり高値を上抜けるに至らなかった。
FT100種総合株価指数.FTSEは13.13ポイント(0.21%)高の
6277.06。依然として節目の6300ポイントを下回っている。
エネルギー株が上昇した。ロイヤル・ダッチ・シェル(RDSa.L: )は1.0%高。同社が前
週、北海ブレント原油先物市場で取引される商品の契約条件を変更したことについて、B
Pが支持する立場を示した。シェルは8日、北海産原油の生産減少で北海ブレントの原油
先物指標としての信頼性を疑問視する声が出るなか、同指標の有効性を高めるとしてBF
OEフォワードの契約条件を変更した。
食品小売のテスコ(TSCO.L: )は1.5%高。エクサンBNPパリバがバリュエーションな
どを理由に投資判断を「アンダーウエート」から「ニュートラル」に引き上げた。
オンライン食品販売のオカド(OCDO.L: 株価, 企業情報, レポート)は7.5%高と急伸。前週発表した最新の業績内
容や買収観測に支援された。オカドを買収するとの見方が出ているモリソン(MRW.L: 株価, 企業情報, レポート)は
2.4%高。
銀行株ではバークレイズ(BARC.L: )が1%上昇した。フィナンシャル・タイムズ(FT)
紙が20億ポンドの経費削減を計画していると報じた。
オールド・ミューチュアル(OML.L: )など一部保険株も好調だった。
<欧州株式市場> 小反落。新しいインスリン製剤をめぐる米当局の決定を受けてデン
マークのインスリン製造大手ノボ・ノルディスク(NOVOb.CO: 株価, 企業情報, レポート)が売り込まれ、相場全体を圧
迫した。
幅広いセクターで売りが先行し、鉱山株は商品相場安を嫌気して下落。銀行株
はイタリアとスペインの政局不安が引き続き圧迫材料となった。
クーツの株式戦略グローバル責任者ジェームズ・バターフィル氏は、基本的に株式を選
好しているとしながら、短期的なテクニカル視点から現段階で株を買い進めることには慎
重になっていると話した。
ノボ・ノルディスクは13%急落。同社はこの日、新しいインスリン製剤について米食
品医薬品局(FDA)から追加試験を求められたことを明らかにした。当局による認可が
数年遅れ、長期の財務目標を達成できない可能性が出てきた。
競合の仏サノフィ・アベンティス(SASY.PA: 株価, 企業情報, レポート)は3.4%上昇した。
国別ではスペイン株.IBEXが1.2%下落。ラホイ首相の不正献金疑惑を背景に、世
論調査で与党国民党の支持率が20年ぶり低水準に落ち込んだことなどが重しとなった。
ベネズエラの通貨切り下げによるスペイン企業への影響をめぐる懸念も圧迫要因となった。
商品市場は:金は、株価上昇や米貿易赤字縮小で売られた。原油先物相場は、 対ユーロでのドル安を背景に買われ、4営業日ぶりに反発した。ブレント反落。北海ブレントとの裁定取引による買いが相場を支えたとの指摘もあった。
中期情勢
低VIX
通貨戦争の懸念
米国財政の崖2ヶ月延期 3月末:債務上限引き上げ、歳出削減
米国経済指標:米国経済、給与税の引き上げに耐えられる強さか?
中国物価:景気刺激策弱めた場合、資源株に与える影影響?
中国政府傘下のシンクタンクである中国社会科学院は、2013年の同国経済成長
率見通しを従来の8.2%から8.4%に引き上げた。
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