① 開場10分前
DOW-54 (0.35%) SP500 -7.25 (0.44%) NAS -12.5 (0.35%)
昨日高値更新し、利食い優勢で始まる観測。
| |
EMC |
+5.83% |
1,530,2148 |
|
HAL |
-2.04% |
25,973 |
|
| |
NEM |
+1.75% |
37,311 |
|
TXT |
-1.34% |
2,000 |
|
| |
GPS |
+1.70% |
100 |
|
BHI |
-0.99% |
1,700 |
|
| |
AXP |
+1.57% |
16,378 |
|
DF |
-0.86% |
6,450 |
|
| |
NOC |
+1.33% |
6,167 |
|
AA |
-0.82% |
141,625 |
|
|
アジア市場は:(ロイター)
<東京市場> 東京株式市場で日経平均は小幅続落となった。日銀による金利抑制の追加策見送りを
受けて、米国株が下落したことや為替市場で円が急上昇したことが嫌気され、朝方は下げ
幅が一時323円まで拡大、節目の1万3000円を下回る場面があった。週末のメジャ
ーSQ(特別清算指数)算出を前に先物主導での荒い値動きも警戒された。ただ、売り一
巡後は割安感から押し目買いなどが入り、後場は一時プラスに転じた。大引けは前日比2
8円安と小幅な下げにとどまった。
<中国・香港株式市場> 12日の香港株式市場は祝日のため休場。中国株式市場は
端午節で10─12日まで休場。取引再開はともに13日。
<東南アジア株式> ジャカルタが反発した以外は、続落した。マニラは休場。
バンコクのSET指数 は、前日終値比1.32%安の1433.47と、大
型株に圧迫され、約5カ月ぶりの安値水準で引けた。
ブローラーらによると、外国投資家の保有株のうち主力とみられる銘柄が売られ、カ
シコーンバンク やシン がいずれも3%超下落した。
米国の金融政策見直しへの懸念を背景に、シンガポール 、クアラルンプール
、ホーチミン の各市場も下落した。
一方、ジャカルタ市場の総合株価指数 は1.9%高の4697.88で引け
た。相対力指数(RSI)は33.5と、前日の26.5から上昇した。
<ソウル株式市場> 続落した。外国人投資家による大量の売りが相場の重しとなり
、株価指数に占める比重が大きいサムスン電子 や現代自動車 が弱
含んだ。
<台湾株式市場> 12日の台湾株式市場は端午節のため休場。取引再開は13日。
[東京 6/12日]
欧州市場は:(ロイター)
<ロンドン株式市場> ギリシャ情勢の緊迫化で地合いが悪化して続落、7週間ぶり
の安値に近づいた。水処理サービスのセバーン・トレント が大きく値下がりした。セバーン・トレントが8.9%安と下げが目立った。同社の買収をめ
ぐり、企業連合が撤退したことを嫌気した。
独ケーブル会社カベル・ドイチュランド に買収案を提示したボーダフ
ォン・グループ は5.7%下落した。買収には戦略的な利点があるものの、多額
の費用を負担できるかなどを疑問視する見方が聞かれた。
<欧州株式市場> ギリシャで国営放送のERTを突如閉鎖したことに対する政府への抗議の声が高ま
り、サマラス首相を支える3党による連立政権にもひびが入りつつあることで、ユーロ圏
の問題に再び焦点が当たった。自動車株や金融株などの景気敏感株が売られ、続落して終了した
。世界主要中銀の緩和縮小に対する不透明感が払しょくされていないことに加え、ギリシ
ャ連立政権の行方に懸念が出ていることが重しとなった。景気敏感株が売られ、自動車株 は2%、金融株 は1.1
%、それぞれ下落した。
一方、ヘルスケア株 や食品・飲料株 などのディフェンシブは逆行高と
なった。
個別銘柄では、「ザラ」などのブランド持つスペインのアパレル大手、インディテッ
クス は3.5%高。
独ケーブル会社カベル・ドイチュランド は8.2%高。英ボーダフォン・
グループ が同社に対し買収案を提示したことを明らかにしたことが好感された。
[6月12日]
商品市場は:(ロイター)
<金相場は>朝方から正午すぎにかけてドルがユーロに対して値を消した。このため、ドル建てで取引される金塊などの商品に割安感が生じ、買いが誘われた。株価が世界的に不安定となり、安全資産として金塊を買い求める動きも強まったもようだ。
<原油相場は>ドル安による割安感や中東情勢をにらんだ供給ひっ迫懸念から買われ、3営業日ぶりに反発した。
中期情勢
週末トルコデモ拡大10日目数万人規模
Spring Slump 春のスランプ 春の経済指標軟調??
ユーロ圏PMI は独・仏共に大幅に悪化欧州経済底割れ?
イタリア政局混迷、格下げ
キプロス危機解決モデルに?
通貨戦争の懸念 一応決着後退
米国財政の崖2ヶ月延期 3月末:債務上限引き上げ、歳出削減 折り込み
米国経済指標:米国経済、給与税の引き上げに耐えられる強さか?
雇用情勢の回復ぶりが鮮明となった
中国政府傘下のシンクタンクである中国社会科学院は、2013年の同国経済成長
率見通しを従来の8.2%から8.4%に引き上げた。
|
No comments:
Post a Comment