① 開場10分前
DOW-54 (0.35%) SP500 -7.25 (0.44%) NAS -12.5 (0.35%)
昨日高値更新し、利食い優勢で始まる観測。
| |
EMC |
+5.83% |
1,530,2148 |
|
HAL |
-2.04% |
25,973 |
|
| |
NEM |
+1.75% |
37,311 |
|
TXT |
-1.34% |
2,000 |
|
| |
GPS |
+1.70% |
100 |
|
BHI |
-0.99% |
1,700 |
|
| |
AXP |
+1.57% |
16,378 |
|
DF |
-0.86% |
6,450 |
|
| |
NOC |
+1.33% |
6,167 |
|
AA |
-0.82% |
141,625 |
|
|
アジア市場は:(ロイター)
<東京市場> 東京株式市場で日経平均は4日ぶりに反発。好調な米経済指標を受けた米株高やドル安・円高一服など外部環境の落ち着きを背景に買いが先行した。前日に今年2番目の下げ幅と大きく値を崩した反動から現物・先物ともに買い戻しが入り、自律反発の動きとなった。日経平均は上げ幅400円超となる場面もあったが、ドル/円が95円を再び下回ると売りが強まり、戻りは限定された。SQ(特別清算指数)通過で投機筋による先物売りが一段落したとの見方がある一方、為替動向に振らされる展開もみられ、引き続き神経質な相場との声が出ている。
<香港・中国株式市場> 香港・中国株式市場は反発して終了した。 中国株式市場は
、ハイテク株や医薬品株がけん引する形で、6カ月ぶりの安値水準から反発した。ただ、
流動性にひっ迫感があるなか、取引高は低水準だった。
<東南アジア株式> 良好な米経済指標を眺めて安堵(あんど)感が広がる中、おお
むね急反発して引けた。ただ、米連邦公開市場委員会(FOMC)開催を来週に控え、警
戒感もくすぶっている。
今週の株価急落で東南アジア市場の多くが売られ過ぎの状態となったことから、この
日は一部外国人投資家が資金を戻した。
バンコク市場のSET指数 は4.42%高の1465.27で終了。今週の
下げ幅は3.4%に縮小した。カシコーン銀行 などの値がさ株が空売りの買い
戻しで若干回復した。
ジャカルタ市場の総合株価指数 は3.32%高の4760.74で取引を終
えた。今週の下落率は2.2%。インドネシア中央銀行の利上げをはやし、銀行株<.JKFI
NA>は4.5%高と急伸した。
<ソウル株式市場> 小反発した。前日は米連邦準備理事会(FRB)が金融刺激策
を縮小するとの懸念から7カ月ぶり安値を付けていたが、持ち直した。サムスン電子は0
.9%高となり、7営業日ぶりに上昇した。ただし、株価の下落が始まって以降の下落率
は11%となっている。
<台湾株式市場> 続落して引けた。朝方は上伸したものの、電子部品メーカーに利
益確定の売りが出て値を消した。
[東京 6/14日]
欧州市場は:(ロイター)
<ロンドン株式市場> 小幅高。これまで売られ過ぎの状態のなかテクニカル要因で買いが入った。週間では4週連続での下落となった。指数は5月下旬に1年1カ月ぶりの高値をつけていた。鉱山株 が1.8%上昇。需給要因から主要な非鉄金属価格が値上がりしたことや、シティが値ごろ感から欧州の基礎資源セクターの投資判断を「オーバーウエート」に引き上げたことが材料となった。
アングロ・アメリカン は1.9%高。BHPビリトン は1.4%高。
<欧州株式市場> 小反発して終了した。こうしたなか、このところ売りを浴びて割安感が出ていた資源株 、金融サービス株 、不動産株 、自動車株 が揃って上昇した。
この日は企業合併・買収(M&A)関連のニュースも材料となった。
フィンランドのノキア は4.7%高。同社と独シーメンス の合弁会社、ノキア・シーメンス・ネットワークスについて、シーメンスがプライベート・エクイティ(PE)と売却について協議していると伝わったことを受け、買いが入った。
アイルランドのバイオ医薬品会社エラン は8.4%高。同社に対し米投資会社ロイヤルティ・ファーマが買収を提案しているが、エランはこれまでに寄せられた同社の買収に対する関心を踏まえ、身売りに向けた正式な手続きを開始すると発表。ロイヤルティ・ファーマによる敵対的買収が回避されるとの観測から買いが入った。。
[6月14日]
商品市場は:(ロイター)
<金相場は>朝方の米卸売物価指数の上昇や地政学的リスクを背景に買われ、反発した。
<原油相場は>中東情勢に対する警戒感や米国の量的緩和縮小観測が一服したことを背景に、3日続伸した。
中期情勢
週末トルコデモ拡大10日目数万人規模
Spring Slump 春のスランプ 春の経済指標軟調??
ユーロ圏PMI は独・仏共に大幅に悪化欧州経済底割れ?
イタリア政局混迷、格下げ
キプロス危機解決モデルに?
通貨戦争の懸念 一応決着後退
米国財政の崖2ヶ月延期 3月末:債務上限引き上げ、歳出削減 折り込み
米国経済指標:米国経済、給与税の引き上げに耐えられる強さか?
雇用情勢の回復ぶりが鮮明となった
中国政府傘下のシンクタンクである中国社会科学院は、2013年の同国経済成長
率見通しを従来の8.2%から8.4%に引き上げた。
|
No comments:
Post a Comment